マネジメントの適正人数には様々な意見がありますが、少なくとも10名以上の規模のチームは、ほとんど機能していないと考えていいかもしれません。
本記事では、マネジメントの適正人数を紹介していきます。
また、マネジメントの適正人数を増やすコツも紹介しているので、管理職の方はぜひ最後まで読んでみてください。
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なお、本記事では一般的な「マネジメント」について説明しています。
識学式のマネジメントを知りたい…という方は下記の記事をご覧ください。
※識学では感情によるマネジメント、1on1などの進捗管理を否定しています。
関連記事：疲れ果てる前に学びたい 中間管理職がすべきマネジメントとは
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目次
マネジメントの適正人数は？【2枚のピザ理論】
マネジメントの適性人数を表す考え方として有名なのが、Amazon創業者のジェフベゾスが提唱した【2枚のピザ理論】です。
これは「2枚のピザを分け与えられる人数」ということで、マネジメントの適正人数は一般的に5〜8名だとされています。
たしかに、取締役会の構成人数も5〜8名程度である場合が多いと思います。
また、Googleの調査によると、10名以下の人数の少ないチームの方が、人数の多いチームよりも高い成果を出したという結果もあるそうです。
以上のことから、マネジメントの適正人数は一般的に5〜8名程度だといえるでしょう。
関連記事：ジェフ・ベゾスのAmazonが成功した秘密やブルー・オリジンで宇宙を目指す理由とは？
マネジメントの適正人数は変化する
5〜8名程度、というのはあくまでも一般的なお話です。マネジメントの適正人数はチームの目的やシチュエーションによって異なります。
例えば、少人数のエンジニアチームなど、マネージャー自身が現場で率先して業務を遂行しなければならない場合はどうでしょうか。
おそらく、マネジメントできる人数は減少するはずです。
また、飲食店のアルバイトのように、業務がマニュアル化されている場合はどうでしょう。
マネージャーはトラブルが起こったときのみ現場で対応すればいいので、マネジメントできる人数がある程度、増加するはずです。
以上のように、マネジメントの適正人数は状況によって変化します。
ただし、どんな状況でも、マネジメントの人数が10名を超えている場合は要注意です。
本当にマネジメントできているかどうかを吟味しましょう。
マネジメントの適正人数を超えるとどうなる？
マネジメントの適正人数を実際に超えてしまうと、以下のようなトラブルが発生します。
- 管理職がパンクする
- 業務効率が悪化する
- フリーライダーが発生する
それぞれ解説していきます。
管理職がパンクする
マネジメントの適正人数を超えてしまうと、管理職がパンクします。
特に、マネジメント能力の低い管理職に適正人数を超えるチームを任せてしまうのは危険です。
マネージャー自身の自信喪失や部下の不満が発生し、チームが崩壊する可能性があります。
また、既にマネージャーとして上手くやれている場合でも、突然のトラブルで現場での業務量が急増し、パンクする可能性もあるでしょう。
マネジメントの適正人数は、どんなシチュエーションでもマネジメントできる人数を指します。
平常時が平気でも、緊急時でダメになるようでは、それは適正人数とはいえません。
常に先回りの意識で、チーム人数を管理するようにしましょう。
関連記事：【悩める中間管理職に送る処方箋】正しい部下との接し方
業務効率が悪化する
マネジメントの適正人数を超えると、業務効率が悪化します。マネージャーの管理業務が円滑に進まないためです。
マネージャーの主な仕事の一つに、メンバーに対して適切に仕事を割り振ることがあげられます。
しかし適正人数を超えてしまうと、それぞれの仕事の進捗を把握できなくなり、適切な割り振りができない可能性があるのです。
また、管理業務に追われて、部下の人材育成やフォローに手を回せなくなることも考えられます。
管理職に「部下を指導したい」という気持ちがあっても、時間の関係でなかなか行動に移せないのです。
そして結果的に部下からの信頼が失われていき、チームワークや生産性が低下します。
フリーライダーが発生する
マネジメントの適正人数を超えると、フリーライダーが発生する可能性があります。
フリーライダーとは、自分はほとんど仕事をやらずに業務の大半を他人任せにする従業員のことです。
マネジメントの適正人数を超えてしまうと、管理者がメンバー全員とコミュニケーションを取れなくなってしまい、結果としてフリーライダーが生まれてしまいます。
フリーライダーは何も産まないどころか、会社のお金をただ貪り尽くすだけの存在です。
そしてフリーライダーの発生は、その当人が悪いのではなく、フリーライダーに適切な仕事を回せなかった管理職の責任でもあります。
フリーライダーを発生させないようにするために、自分の目の届く範囲でチーム人数を調整するようにしましょう。
マネジメントの適正人数を増やす方法
マネジメントの適正人数を増やす方法は以下の3つです。
- 権限委譲を進める
- 業務マニュアルを作成しておく
- 1-3-9のチームづくりを活用する
それぞれ解説していきます。
権限委譲を進める
まず、管理職が持っている意思決定権を部下に少しずつ譲っていきましょう。
これにより、管理職の管理業務の負担が小さくなり、適正人数を増やすことができます。
ただし、闇雲に権限を委譲するのは危険です。判断力に優れた優秀な部下でなければ、大きな問題に発展する可能性があります。
そして優秀な部下を作り出すには、結局のところ、管理職による人材育成が必要不可欠です。
将来的に自身の意思決定を任せられるように、部下を長期的な視点で指導するようにしましょう。
業務マニュアルを作成しておく
業務マニュアルを作成して業務の標準化を進めることができれば、管理職の指導の時間が大きく削減されるでしょう。
これは、アルバイトを例にするのがわかりやすいです。例えばあなたがコンビニ店長だとします。
そして、新人アルバイトが入ってくる度に、毎度のように指導しなければいけません。これはなかなか面倒臭いはずです。
しかし、業務マニュアルをあらかじめ作成しておけば、指導の大半を削減できます。
あなたはマーケティング分析やアルバイトのシフト作成などに集中できるようになるでしょう。
このようにして業務マニュアルを作成しておけば、管理職は管理業務に集中できます。
標準化できそうな業務は、あらかじめマニュアルにしておきましょう。
1-3-9のチーム作りを活用する
チーム作りには1-3-9の法則というものがあります。
これは1人の管理職の下に3人のリーダーを設け、それぞれのリーダーが3人のメンバーを管理するようにする仕組みです。
これであれば、1人の管理職が12人のメンバーを管理できるようになります。
ここで重要なのは、管理職と3人のリーダーのコミュニケーションを密に取ることです。
ここで確度の高い情報共有ができないと、それぞれのリーダーで意見が違う状態となり、部下が混乱してしまいます。
それに加え、リーダーの業務上の権限を明確にしておきましょう。
あらかじめ明確にしておけば、管理職が毎回確認することなく、自分たちの意志で業務を進められるようになります。
マネジメントの適正人数をオーバーしてしまったら？
マネジメントの適正人数をオーバーしてしまったら、以下の3つの対処法を実践してみましょう。
- 管理職を増やすか部下を減らす
- チームを分割させる
- DXを検討する
それぞれの対処法を詳しく解説していきます。
管理職を増やすか部下を減らす
マネジメントの適正人数をオーバーしてしまったら、管理職を増やすか部下を減らすようにしましょう。
管理職を増やすメリットとしては、純粋にマネジメントの適正人数を増やせることがあげられます。
その一方でデメリットとしては、チームの人件費が急増してしまうことと、責任の所在が曖昧になってしまうことがあげられるでしょう。
管理職を増やす場合は、最終責任者をハッキリさせることをおすすめします。
一方、部下を減らすメリットとしては、人件費を抑えられるのと、チームの機動力向上があげられるでしょう。
現代の変化の激しい時代において、機動力はとても大切な要素です。ただし、メンバー減少によるリソース縮小がデメリットだといえます。
どちらにせよ、マネジメントの適正人数を確保するためには、チーム編成を変えるのが一番です。
メリット・デメリットを踏まえてどちらのパターンにするか判断するようにしましょう。
チームを分割させる
マネジメントの適正人数をオーバーしているのであれば、チームの分割を検討するのがいいでしょう。
先ほども述べた通り、変化の激しい時代においては、チームの機動力や柔軟性を保つのが大切です。
そのため、マネジメントの適正人数を保つために管理職を導入して、チームを肥大化させるのは、リスクのある選択だといえます。
そこで、新しい管理職を用意して、チームを分割させるのです。
これであれば、リソースを削減することなく、むしろ業務効率が飛躍的に向上するかもしれません。
この場合、チームリーダーのさらに上に位置している、部長クラスの管理職のマネジメント能力が重要となります。
DXを検討する
マネジメントの適正人数をオーバーしているのであれば、DXを導入してチーム編成を効率化させるべきです。
DXとはデジタルトランスフォーメーションのことで、デジタル技術による組織やビジネスモデルの変革のことを指します。
そしてDXの本質は、デジタル技術の活用で人件費を削減することにあります。
マネジメントの適正人数を超えているのであれば、まずはデジタルで代替できる業務がないかを探し出してみましょう。
場合によっては、デジタル技術を導入しやすくするために、業務内容の変更を検討すべきです。
デジタル技術を導入してチーム編成を縮小化できれば、マネジメントの適正人数が確保できるようになるでしょう。
関連記事：【わかりやすく】DX（デジタルトランスフォーメーション）化とは？意味や定義を簡単に解説！
人数によって変化するチームの構造
チームは、その人数によって構造が変化し、マネジメントの在り方も変わります。
ここでは人数別のチーム構造を解説していきます。
2人の場合
チームの最小ユニットである2人の場合は、お互いに対話することで業務を進めることになります。
また、2人でチームが構成されている場合は、お互いがどのような関係性であるかによってマネジメントの在り方が変化します。
例えば片方がエンジニアで片方がビジネスマンである場合、ビジネスの成功のためにはビジネスマンの方が指揮を取るべきだとします。
その一方で、必ずしも片方が指揮を取る必要はなく、お互いの対話によって事業を進めることも考えられるでしょう。
3人〜4人の場合
3人〜4人のチームは、全員で話し合いができる最大の人数だと考えられます。
また、2人の場合とは異なり、第三者が存在するようになるため、コミュニケーションの在り方も変わってくるのが特徴です。
相手のことだけでなく、チーム全員のことを考える能力が必要になるでしょう。
なお、クリエイティブなアイデアを生み出すために用いられるワールド・カフェという手法は、カフェで会話するように4人程度で話し合いすることが求められます。
話し合いという点だけで見れば、3人〜4人は最もちょうどいいサイズのチームだといえるでしょう。
5人〜7人の場合
5人〜7人は、少人数グループとしては限界の大きさとなります。
3人の時と比べて多様性が増す分、意見の食い違いが生じるようになり、全員での話し合いも難しくなるでしょう。
また、当事者意識も薄れてくる人数であるため、意見をなかなか口に出さない人も出てくるようになります。
マネジメントの適正人数という点でみても、これぐらいの規模のチームが限界でしょう。
メンバーの主体性を活かしながらシナジー効果を生み出すという点では、5人〜7人のチームが最も丁度いいサイズとなります。
10人以上の場合
10人以上になると、1人の管理職がマネジメントできる人数を超えるようになってきます。
また、ほぼ間違いなく、全員での話し合いが機能しません。確実に、何も意見しない人が出てきます。
そのため、組織が10人以上になった場合は、チームの分割を検討する必要があります。
例えば100名以上の規模の企業でも、部署や係などの形で分割されているはずです。
また、100名程度の規模の企業であれば、従業員全員の方向性を揃えることが可能だとされています。
リーダー1人の熱い想いが伝播できる最大の人数が100名程度だと考えていいでしょう。
逆に規模が大きくなりすぎた企業の場合、経営者一人のパッションよりも、企業文化の影響が強くなるとされています。
こうなってしまうと、組織全体の意識を変化させることが至難の業になるでしょう。
まとめ
それでは本記事をまとめていきます。
- マネジメントの適正人数は、一般的には5名から8名
- マネジメントの適正人数はある程度増やすことが可能だが、大きくなりすぎた場合はチームの分割を実施すべき
- 少人数チームでも、チーム人数によってマネジメントの在り方が変化する
マネジメントの適正人数は5名から8名だとされています。
そして管理職が抱える部下の人数が10名を超えると、ほぼ間違いなく悪影響が発生することになるでしょう。
明らかにチーム人数が多いと感じるようであれば、思い切ってチームを再編成すべきです。ぜひご検討ください。
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