近年、HRテックへの注目が集まるにつれ、HRテックを導入する企業が増加傾向にあります。
では、具体的にどのような企業が、どのような目的でHRテックを導入しているのでしょうか？
そこで、本記事ではHRテックの導入事例を見ながらHRテックについて見ていきましょう。
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目次
近年、導入事例が増えているHRテックとは
そもそも、近年になって導入事例が増えているHRテックとはどのようなものなのでしょうか？
HRテックとは、人工知能（AI）やビッグデータ解析、クラウドなどの先端テクノロジーを駆使して人事業務の業務効率化や生産性向上を図る、サービスやシステムのことです。
「Human Resource（人的資源）」の頭文字をとったHRと、「Technology（技術）」を掛け合わせてつくられた言葉です。
また、人的資源という意味をもつ「HR」は、日本の人事領域においては、人事部、人事担当などの意味で使用されています。
注目される背景
近年、HRテックが注目される理由には下記の3つの背景が挙げられます。
- 労働力人口の減少による人材獲得競争の激化
- 先端テクノロジーの急速な発展
- 新型コロナウイルス感染拡大や働き方改革の推進などの社会の変化
上記のような背景があり、企業の人事部門に求められる業務の量や質がこれまで以上に増加し、高度化しました。
これに対応するためにもHRテックが注目されているのです。
関連記事：HRテックツールとは？導入のポイントやメリット、注目の理由を解説
【採用活動】HRテックの導入事例
セプテーニグループは、インターネット広告事業やデジタルマーケティング、国内外の企業のDXを支援する企業です。
同社では、蓄積したデータを活用してオリジナルの人材育成方程式を設計し、これに基づいて採用活動を行っています。
具体的には「一人ひとりが生まれ持った資質と、周囲の環境が互いに影響を与え合うことが成長に影響する」という考え方がベースになっています。
したがって、環境と資質との親和性が良いほど成長の余地があると考えるのです。
蓄積したデータを用いて独自設計
セプテーニグループでは、他社が開発・提供するHRテックサービスを導入するのではなく、独自の理論をもとに採用活動を行うために、蓄積してきた6,000名のデータを活用して自社で活動予測モデルを設計しています。
採用活動の際は、性格診断やアンケート、経歴をもとにした評価など、応募者の「個性」や「周囲の環境」に関するデータを集め、活動予測モデルによって入社後にどのように活躍が期待できるかを判定するのです。
【タレントマネジメント】HRテックの導入事例
世界に25万人の従業員を抱える株式会社日立製作所は、全従業員のクラウドデータベースを構築しています。
経営層や管理職、従業員など、階層によって閲覧できるデータに制限はありますが、管理職はプロジェクトチームの人員の選定、従業員は業務の連携などに用いることができます。
日立製作所は海外で従事する従業員がおよそ半数で、以前はどの国にどのようなスキルや経歴を持つ人材がいるのか把握できていませんでした。
この課題を解決するためにも、世界で共通する人材プラットフォームを活用して、情報の一元管理を行っているのです。
関連記事：タレントマネジメントとは？注目の理由や導入目的から実施の流れ、注意点を解説
【採用業務】HRテックの導入事例
ソフトバンクは、スマートフォンやインターネット等に関するサービスを展開する企業です。
同社は、2017年からアメリカのテクノロジー関連企業であるIBMの「ワトソン」を、新卒採用選考のエントリーシート評価に活用しています。
ワトソンとは、IBMが開発した質問応答システム・意思決定支援システムです。
蓄積したデータを学習させたワトソンに、応募者のエントリーシートを読み込ませると、項目ごとに評価が提示されます。
合格基準を満たす場合は選考通過として、それ以外については人事担当者が内容を確認してから合否判断を下します。
このように、ワトソンによる評価をエントリーシート選考に活用することで、ブレのない評価軸で公正な選考が実現するのです。
【テレワークへの対応】HRテックの導入事例
NTT東日本は電話、インターネット、通信機器などに関する事業を展開する企業です。
同社は、株式会社オリィ研究所と共同で分身ロボット「OriHime-D」の実証実験を行っています。
新型コロナウイルスの感染拡大によってリモートワークが普及しましたが、これに伴い、従業員同士のコミュニケーションが困難になりました。
このようなコミュニケーションの課題を解決するために、同社は「OriHime-D」を用いてリモートワーク中の従業員と職場の従業員との円滑な交流を目指しています。
「OriHime-D」はカメラやマイク、スピーカー、腕を備えているため、リモートワーク中の従業員の代わりにオフィスに配置することで、会議などの際に感情表現が可能になります。
これにより、まるで社内にもその人がいるかのようにして働けるのです。
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まとめ
HRテックの導入事例は少しずつ増え続けています。
新型コロナウイルスの流行、業務効率化などのために非対面でのコミュニケーション、人事評価が増える中で、HRテックが占める業務への貢献度は年々高まっているのです。
定量的にデータを管理できるHRテックを正しく取り入れることが、企業戦略を立案するうえで下地になることでしょう。
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