労働力不足が叫ばれるなか、企業全体の生産性を高めるため、適材適所な人材配置の重要性は、近年急速に高まっています。
しかし、適材適所を意識した人事は簡単に実現できるものではありません。
そこで本記事では、ビジネスにおける適材適所の意味や必要性、企業のメリット・デメリット、実践するために必要な考え方や制度などを解説していきます。
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目次
適材適所とは
一般的に、適材適所とは人の能力や性質に最適なポジションや業務を与えることです。
一方でビジネスにおいては、企業や組織の需要、ビジョンに合わせて人的資源を最適化することを指しています。
一人ひとりの従業員がもつスキルや性質を正しく把握して、最適な部署に配置し、最適な業務を与えることで仕事の効率性を高めることが可能です。
ビジネスにおいて適材適所が注目される背景や必要性
ビジネスにおいて適材適所が注目される背景や必要性には下記のようなものがあります。
- 労働力不足
- リソースの有効活用
- 働き方や環境、社会の変化に対応する
少子高齢化が進み生産年齢人口が減り続けるなか、多くの企業が労働力不足に陥っています。
このようななかで業績を維持・向上させるには、限られた人的リソースを最適化して生産性を高めなければなりません。
また、近年は働き方改革や新型コロナウイルスによって、働き方や社会が大きく変化しています。
変化が激しいなかでビジネスを有利に進めるには、一人ひとりの従業員がパフォーマンスを最大限に発揮していることが求められるでしょう。
関連記事：『指揮系統が年功序列なのはおかしい』組織を活性化するための適材適所を徹底解説！
適材適所による企業のメリットとは
適材適所が実現することで期待できるメリットには、下記のようなものが挙げられます。
- 生産性の向上
- 離職率の低下
- 人件費の削減
- 変化に対する適応力の向上
適材適所の最も大きなメリットは生産性が上がることです。
従業員が得意なことや性質に合っている業務を遂行することで、一人ひとりの生産性向上につながります。
また、離職率の低下にも貢献するでしょう。自分が得意な仕事ややりたい仕事ができ、そのような仕事を通じて成長を実感できる会社であれば、やりがいを感じて会社へのエンゲージメントも高まり、定着率が上がるはずです。
そして、人件費の削減にもつながります。なぜなら、ある業務が苦手な従業員が行うと4時間かかるとしたら、その業務が得意な従業員に任せることで3時間で済むように適材適所を進めると、1時間分の人件費を削減できるからです。
関連記事：経営理念を従業員に理解させることは無意味！マネジメントのコツは適材適所
適材適所な人材配置を実現する方法とは
ここでは、適材適所な人材配置を実現する方法を見ていきましょう。
業務の課題や内容を洗い出す
まず、業務の棚卸しをして、課題や内容、必要な人材を洗い出しましょう。
- 自社にどのような業務があり
- どのような人材を配置するべきか
- 必要な能力をもつ従業員はいるのか
といったことを整理して、自社の課題や目標を検討します。
適性検査で従業員の特性を把握する
従業員の能力や特性、ストレス耐性などを正確に調べる場合は適性検査が便利です。
適性検査であれば評価者の主観が入り込まず、従業員の資質を客観的に評価できます。
面談で従業員の希望や目標をヒアリングする
適性検査は客観的なデータを得ることができますが、それだけでは適材適所を成功させるのは難しいでしょう。
客観的かつ定量的なデータは役に立ちますが、それだけで判断するのではなく数値化できない定性的な評価を行ったうえで人材配置を行うべきです。
そのためにも1on1の面談を行って、従業員の希望や目標、理想の働き方をヒヤリングすることが求められます。
従業員の情報をデータベース化する
従業員の数が多いと集めた情報を管理するのが難しいため、データベース化するのが良いでしょう。
一人ひとりが持つスキルや資格、面談でヒヤリングした意思などをまとめておくことで、適材適所な人材配置を実行するにあたっての判断がしやすくなります。
ジョブローテーションを取り入れる
適性検査や面談などで蓄積した情報だけで判断するのではなく、実際にさまざまな業務を行ってみて適正を判断することも重要です。
そのために活用されるのが、ジョブローテーション制度です。
この制度では、さまざまな職種や部署を一定期間だけ経験させることで適正を判断するため、従業員が自身に最適な業務を見つけやすいというメリットがあります。
関連記事：適材適所のマネジメントとは？リーダーはメンバーの得意・不得意を見つけよう！
適材適所における終身雇用制度のデメリットとは
日本の雇用システムは適材適所の人材配置に向いていないとされてます。
最近は少しずつ変わりつつありますが、それでもなお多くの日本企業が終身雇用制度を採用しています。
終身雇用制度には長期的な人材育成や人材確保ができるというメリットがありますが、適材適所の人材配置が実現しにくいというデメリットがあります。
なぜなら失業率が低くなることで転職する機会が減り、自身にあった職業や自分のパフォーマンスを発揮できる職場と出会うチャンスを逃してしまうためです。
日本よりも失業率が高い諸外国では数年単位で転職を行うため、日本よりも適材適所が実現しやすい環境といえるでしょう。
関連記事：「適材適所」の正しい考え方とは？組織に合わせて人材を配置し育成すること
まとめ
社員を適材適所に配置することで、生産性を上げることは十分に可能です。
しかし、その一方で、適所に当てはめることばかりを考えた結果、そもそも必要なかった場所を作り出してしまう恐れもあります。
適材適所の形骸化を避けるためには、そもそも会社において必要なポジションは何かを検討してから、人材を配置することが必要です。
優秀な人材だから採用するのではなく、自社に必要なポジションを埋めるために人材を採用することで、人材のアンマッチを防ぐことも可能です。
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