就職面接においては個人面接や集団面接など、その形式についていくつか知っているものがあるでしょう。
しかし、「圧迫面接」とはどのような面接が該当するかご存知でしょうか？
本記事では
- 圧迫面接の意味や目的
- 行うメリット・デメリット
- 圧迫面接をするべきではない理由
- 圧迫面接を防ぐ方法
などについて解説していきます。
書籍『リーダーの仮面』の図説資料をプレゼント！
株式会社識学 代表取締役社長 安藤広大の執筆した書籍「リーダーの仮面」は、結果の出せるリーダーになるために必要なテクニックをまとめたリーダーシップ本の決定版！
誰でも実践できるマネジメントの原理原則をPDF17ページにググっと凝縮！
ぜひ、DL頂き、皆さまの日々のマネジメントに生かしてください！
目次
圧迫面接とは
圧迫面接とは、就職面接の面接官が被面接者に対して威圧的な態度をとったり、答えにくい意地悪な質問をする面接のことです。
圧迫面接によって相手の反応を見て素質を見極める意図があるとされていますが、企業への印象が悪くなることがあるため、積極的に用いるべきではありません。
面接は被面接者を評価することが主な目的ですが、被面接者もまた企業を評価しているのです。
リクナビの調査によると、新卒の就職活動の際に圧迫面接を経験したことがある人の割合は63.7％でした。
サンプル数が212人と少ないため誤差があるかもしれませんが、多くの応募者が圧迫面接を体験していることがわかります。
（参考：企業はなぜ圧迫面接をする？採用のプロが意図と対処法を解説！丨リクナビ）
圧迫面接を行う目的・背景とは
圧迫面接はアメリカで考案された「ストレスインタビュー」がもとになっているとされています。
その目的は、あえて被面接者に対してストレスを与えて、ストレス耐性や反応を見ることです。
したがって、わざと被面接者に嫌な態度をとっているわけではなく、あくまでも相手の反応を見るための「演出」をしているという点が重要です。
しかし、単純に面接官の能力がなく被面接者から圧迫面接だと思われるケースもあります。
近年はコンプライアンスが重要視されるようになってきていたり、わざとストレスを与える手法は正しくはないと認識されています。
したがって、上記のような目的があったとしても、圧迫面接をあえて行うのは、非常に大きなリスクがかかると理解しておくとよいでしょう。
圧迫面接の具体例
圧迫面接の具体例としては下記のようなものが挙げられます。
- 睨みつけて大きな声で怒鳴る
- 常に怒った口調で話す
- 横柄な態度をとる
- 被面接者の話を無視する
- 被面接者の意見を否定する
- 何度も「なぜ？」と質問する
例えば同じテーマについて何度も質問したり、「なぜ？」と繰り返し聞く圧迫面接では、面接官は被面接者が普段から深い思考をしているかどうかを見ています。
深堀りして聞くことで、その場しのぎで答えを考えているのか、普段からよく考えているのかを探っているのです。
上記の問いを繰り返すことは決して悪いことではありませんが、返答に対して横柄な態度をとる。
あるいは、にらみつけてしまうなどの付加要素があいまると、圧迫面接として捉えられてしまいます。
自社の面接官が上記の態度をとっていないか、改めて確認しておくとよいでしょう。
関連記事：マスコミの「画像トラブル」から学ぶ、上司と部下のコミュニケーション
被面接者が圧迫面接と勘違いしているケースも
圧迫面接に関して注意しておくべきポイントとしては、企業側は圧迫面接をしているつもりはないのに、被面接者側が勝手に圧迫面接だと思い込んでいるケースがあることです。
面接官は被面接者が、
- どのような人物なのか
- 何を考えているのか
- 自社が望む資質をもっているか
といったことを短時間で見極めなければなりません。
したがって、結果的に何度も同じことを言葉を変えて質問したり、途中で考え込むことで不機嫌に見えることがあります。
その様子をみた被面接者が「何度も同じことを聞いてくる」「威圧的な態度だ」と感じて、圧迫面接だと勘違いしてしまうのです。
圧迫面接を行う企業側のメリット・デメリット
圧迫面接は倫理的に正しいのか、と問われると、決してそうではないでしょう。
しかし、その一方であえて圧迫面接を行うのは、以下のようなメリットがあるからです。
- 被面接者の素質を見極められる
- 被面接者の本音を引き出せる
現在、採用面接では問答集のテンプレートなどが出回っているため、同じような回答をする人が多くなっています。
そこで、被面接者の本音を聞き出すために圧迫面接が用いられることがあるのです。
しかし、近年は下記のようなデメリットが目立つようになってきているため、圧迫面接を行う企業は減りつつあります。
- 企業のイメージや信用が毀損される
- 圧迫面接によって体調不良になった被面接者が企業を訴えるリスクがある
- 内定を出しても被面接者が不信感を抱いて辞退する
関連記事：コーピングとは？意味と導入法～ストレスに対処する3つの方法
圧迫面接をするべきではない理由とは
企業が圧迫面接をするべきではない理由は以下の2つです。
- インターネットで拡散される可能性がある
- 内定辞退をされる可能性がある
インターネットで拡散される可能性がある
現代はSNSを用いて誰でも情報発信ができます。したがって、「◯◯社で圧迫面接をされた」といった情報がインターネット上に書き込まれるとすぐに拡散されてしまいます。
一度拡散してしまうと取り返しがつかないだけではなく、噂に尾ひれがつくように、実際よりも酷い情報が真実として広まってしまうこともあるでしょう。
さらに、一度炎上するとインターネットではその情報が半永久的に残ります。その結果、後にその会社に入りたいと思っている人が会社について調べた時に、その意欲を削いでしまい、優秀な人材を取り逃がしてしまうかもしれません。
内定辞退をされる可能性がある
圧迫面接によって優秀な人材を見極めたとしても、応募者が内定辞退をすれば意味がありません。
採用したいと思う優秀な人材は、他の企業からも内定をもらっていることも考えられます。
そのような場合、その人材は「圧迫面接をしてくるような企業」と「圧迫面接をしなかった企業」とでは、後者を就職先として選ぶ確率が高いでしょう。
関連記事：ストレスマネジメントとは？そのメリットや実施方法を紹介
まとめ
圧迫面接は感情的なマネジメントをする企業に現れることが多いです。
たとえば、上司が部下を激しく叱責する、といったマネジメントは、一時的には効果を生んだとしても、その後部下の心まで啄んでしまうかもしれません。
ストレス耐性に特に強い社員を求めている企業は、知らないうちに組織全体が感情的に動いている危険性があります。
弊社では、感情的なマネジメントを否定しています。
つい、感情的にマネジメントをしてしまう…。そうお悩みの方は、ぜひ弊社「識学」の資料をダウンロードし、ご自身のマネジメントを見直してみてください。
きっと、気づきがあるはずです。
株式会社識学 代表取締役社長 安藤広大の執筆した書籍『数値化の鬼』が、なんと発売後 約１か月で１２万部を突破しました！
この感謝を皆様にも還元すべく、株式会社識学では、『数値化の鬼』の図解解説資料を作成いたしました！
一度書籍をお読みになった方も、まだお手元にない方もどなたでも満足いただける完成度となっています！
眺めるもヨシ、印刷して目の付くところに飾るもヨシ、使い方は自由自在！
是非、こちらからDLしてくださいね！
